【相場展望】原油ピークアウトで日本株は底入れ？来年に向けた強気シナリオと今後の戦略

こんにちは、お祈りトレーダーです。

当ブログ「100円玉資本主義」では、日々の優待メシや配当金の記録をお届けしていますが、配当の原資を作る「デイ・スイングトレード」で勝ち残るためには、マクロ環境の把握が欠かせません。

今回は、大和証券のチーフテクニカルアナリスト・木野内栄治氏のレポートをベースに、足元の相場状況と来年に向けた「日本株強気シナリオ」を分かりやすく読み解いていきたいと思います。

原油安と防衛株下落が示す「中東の停戦合意」サイン

まず注目したいのが原油価格のピークアウトです。
これまでは中東情勢の緊迫化が原油高を招き、インフレ再燃の懸念から株価の重しになっていました。

しかし、足元で原油価格は軟化し、アメリカの防衛関連株も大きく下落しています。過去の傾向から見て、防衛株の下落は「紛争の行方を測る良いインジケーター」であり、イランとの停戦合意が近い（すでに水面下で話がついている）可能性が高いと見られています。

米大統領選を前に、トランプ陣営もイラン側も有利な条件で手打ちにしたい思惑が一致しているようです。地政学リスクの低下は、株式市場にとって大きなプラス材料ですね。

2. 米国債安（金利上昇）は「9月末特有の需給イベント」か

ここ最近、「アメリカの景気が強いから金利が急騰している」というニュースをよく見かけますが、実はこれも一時的な需給の問題だという見方があります。

アメリカの投資信託は10月末の決算に向けて、今年いちばん損をしている「米国債」を損出しのために売却している可能性が高いのです。つまり、ファンダメンタルズ（景気）ではなく、ファンドの決算対策による機械的な売りが金利を押し上げている状態です。

この動きは遅くとも10月末、早ければこの9月末で転換点（ピーク）を迎えると予想されており、過度な金利上昇への警戒は徐々に和らいでいくと考えられます。

3. AI・半導体の復活！「ルービン」に向けた生産調整か

日経平均を大きく牽引する半導体関連株。6月以降、韓国でのAI向けメモリー生産調整などを背景に急落していましたが、ここにも明るい兆しが見えています。

各社の減産は需要減ではなく、エヌビディアの次世代AIチップ「ルービン」に向けた生産ラインの切り替え（高価格品へのシフト）である可能性が高いとのこと。
実際にアメリカのメモリーETFからの資金流出も止まりつつあり、次の決算シーズンでは「足元の状況は絶好調」という力強いガイダンスが出てくる期待が高まっています。

「日経平均3兄弟（ソフトバンクG、東京エレクトロン、アドバンテスト）」の動きにも要注目です。